⑨TMS研がご提供する
教材・セミナー

① 業務のムリ・ムダ・ムラ解消による 人手不足解決方法

~ 人が足りないのは「人」の問題ではない ~

AIやDXによらない業務効率向上の7ステップ

 組織マネジメント方法の見直しによって「ムリ・ムダ・ムラ」を解消。労働生産性向上→余剰人員捻出→人手不足解決に至る7ステップ(下記②③④⑤で紹介)の概要および全体のフローについて解説。

② 業務のムリ・ムダ・ムラの「見える化」方法

業務改革活動成功の秘訣

 業務遂行上の「ムリ・ムダ・ムラ」に起因する従業員の「不平・不満・不安」を数値データで「見える化」し、全員で共有化することが人手不足解決活動のファーストステップ。これなしに業務改革活動は成功しない。

③会議・活動の削減および業務の費用対効果検証方法

「コスト意識」でスタッフの考えと行動が変わる

 人手不足解決活動に必要なマンパワー捻出のために、最初に会議・活動の削減を実施。その際に使用する管理会計的組織マネジメント手法によって、スタッフに経営感覚が芽生える。最先端の組織マネジメント手法がここにある。

 

④間接業務のムリ・ムラ解消方法

管理職が今すぐ実施すべき3つの業務量平準化

 担当者間・月間・部署間の業務量アンバランスを数値データで「見える化」し、それらを平準化すれば人手不足は緩和できる。それらの実現に必要な2つのシステムの構築・運用方法について解説。

⑤ 間接業務のムダ取り方法

「本来あるべき姿」と「実態」を対照

 業務改革の最高峰ムダ取りの難易度を高くしているのは「ムダ」を探しに行くから。ムダではなく「あるべき姿」を描き「実態」と対照すればムダはおのずから浮かび上がってくる。また「抵抗勢力」に苦しむこともない。

⑥ 間接業務の属人化解消方法

~ ベテランから若手への業務引継ぎは「待ったなし」 ~ 引継ぎ・教育時間の極小化の決め手

 金を産まない教育時間の極小化が営利企業では重要。そのためには「教育レス」を実現するシステムの構築が必要不可欠。御社のISO9001では業務属人化は解消しない。

⑦メンタル不調からの復帰サポートおよび再発防止システム構築方法

メンタル不調者を「社の宝」に再生

 メンタル不調者は「重要度高・緊急度低」業務に従事してもらい、第一線部隊をサポートしてもらうのがベスト。業務改善・改革活動事務局として経営に寄与すれば「社の宝」に生まれ変わる。講師が前職で立ち上げた数々の活動事例を紹介。

⑧ 業務改革案の創案および実現方法

AIやDXによらない業務改革手法

 業界や会社・部署の常識をくつがえす画期的な業務改革案の創案方法を事例と演習で習得する。併せて業務改革案を実現する方法も解説。講師が社内コンサルタント時代に編み出した業務改革推進者の必須スキルを惜しみなく開示。

⑨失敗事例から学ぶ 業務改革プロジェクト成功方法

無管理なのに計画通り進捗する『3つの奥義』

 事務局を悩ます業務改革プロジェクトの進捗管理。これを無管理で進捗させる計画書の書式とその運用方法について解説。業務改革推進部門およびISO事務局の必須スキル。これを知っているの知らないのとでは、プロジェクトの成果に大きな差が生じる。

⑩「働きやすさ」「働きがい」向上活動による 職場風土快適化方法

従業員が「嫌がること」を止め、「喜ぶこと」をする

 人手不足を解決する前に、今いる人員が流出することを未然防止することが重要。そのためには「従業員満足度」向上が大きなカギとなる。講師が前職で立ち上げた数々のボトムアップ活動事例を紹介。

⑪ 「働きがい」最大化活動による 職場風土活性化方法

日本人特有の「改善魂」が目覚める

 職場風土を「快適化」したあとは「活性化」が重要。そのためには従業員が心の底から「やりたい!!」と思える活動の展開が必要。その仕組みが講師が前職で立ち上げた『改善報告活動』。当活動の成功事例紹介は、受講者にとって大きな希望と目標になる。

⑫ 超ホワイト企業 未来工業(株)の秘密

「働きやすさ」「働きがい」の殿堂

 利益率と従業員満足度という相反する指標を高レベルで両立させている未来工業(株)の経営の秘密を、組織マネジメントの視点から解説。講師が「日本企業のあるべき姿」と信じる同社の事例は、業務改革推進者の目標となる。

⑬ 『働き方改革は組織マネジメント改革』

3ステップで生産性は300%向上する

 実態の「見える化」・業務量の「最小化」・業務遂行方法の高位「標準化」により間接業務の生産性を300%向上させる方法について解説。各ステップで使用するオリジナルツールもすべて収録しているので、これを読めば全体のイメージがつかめる。
テキスト43P / 資料 1枚

【注.1】 各セミナーの詳細につきましては、案内チラシをご参照ください。
【注.2】 各セミナーの受講料につきましては、前ページ「TMS研がご提供するセミナー・教材について」の「プレミアムセミナー」 のご案内」をご参照ください。オンラインセミナー、会場 ( 御社 ) セミナーの双方からお選びいただけます。
【注.3】 各セミナーは教材のみの購入( 19,800円 (送料・税込み) )も可能です。ただし在庫数に限りがあるので、弊社までお問い合わせください。在庫がない場合は、納品までに2~4週間程度かかります。
【注.4】 ⑬『働き方改革は組織マネジメント改革』のみ、9,800円 (送料・税込み)です。
【注.5】 ⑩自立型人財育成セミナーは事例紹介に充分な時間がとれる6時間ものをお勧めします。
【注.6】 ⑪改善「報告」活動セミナーは、事例ファイルの回覧ができる出張セミナー (6時間もの) をお勧めします。

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